旅の準備段階 1

Pig-Cow20072007-03-10


何年も前から計画していた割には さすがに実感が伴わずに結局8ヶ月前頃から予定表を作り実行に移してきた

その予定表というのは以下

奴豚が外国籍なのでビザや再入国手続きは詳細に調べる必要があった さらに住民票を残すか抜くかもデリケートな選択であった さらに失業給付を諦める事、国民健康保険加入も微妙な選択であり 自分達のスタイルにあった方向性を見極めるには時間をかけて検討する必要あり

52週間でするべきこと

  1. 無犯罪証明書:   警察で約3ヶ月必要(住民票必要)我々には必要ないことが判明
  2. 住民届けと住民税: 実家に住所変更届け。抜くか留めるか、その際の住所と税金概算 印鑑登録抹消。関係各所に住所変更連絡(特に銀行、カード、証券会社)→住所のある区役所にて準確定申告をして税金清算。1年以上住まなければ住民税は支払う必要なし
  3. 国民健康保険: 海外での保険を検討し やめるか 最低年間いくら払うか?準確定申告でいくら払うのか? 長期海外保険の検索
  4. 国民年金:    年金はいつからいくらか?:ネットでも確認可能 61歳から準備年金受給可  カラ期間申請方法研究のこと。海外への転出をカラ期間として見てもらう。その際転出の証明または古いパスポートが必要 →概算は税務署のHPでわかる。61歳〜64歳 準備期間、65歳から満額
  5. 確定申告      6月以降の転出は一括納め。6月前は代理人を頼む
  6. 準確定申告     実際に住所のある区役所にて納める
  7. パスポート:    再発行 残存期間が1年以上でもICに切替可能
  8. 郵便局:      転出 郵便物の転送願い 1年まで
  9. 住所変更
  10. 銀行支払い:    クレジットカード 引落、保険引落 いくら残すか、
  11. 保険        →ガン保険用 引落し方法 どうやって出入金するか方法
  12. 要らない口座を解約
  13. クレジットカード   いらないカード解約 
  14. クレジットカードの有効期限アラートをヤフーカレンダーに設定(3ヶ月前にアラート)
  15. バイクの預け先:  実家? 結局実家は却下
  16. 退社時期:     退職願いはいつ出すか?
  17. 失業保険は何ヶ月  いくらか: 5ヶ月まで受給は可能だが。。? タイミング的に無理そう
  18. 緊急時の応対勉強: 救命方法、緊急時、遭難時の心得
  19. 飛行機の旅行計画: マラソンに合わせて各地を計画。
  20. 予防接種:     フランスにて
  21. 永住権:      3年以上の出国の際は どうなるのか、更新は、住民票は

外国人登録証は期限が切れてもパスポートにある永住権の証明があれば帰国のときにいつでも延長できるとのこと
あとは再入国ビザの期間だけを気にしていて、その間に必ず日本へ行き、延長する
再入国許可については以下:



再入国許可について:
2007年7月の時点で入国管理局に確認したところ、永住者は3年のリエントリーをいかなる理由によっても期限内に更新せねばならず、やむをえず帰国出来ずに更新がされなかった場合は 始めたから申請をしなおすことになるそうだ。しかし、期間以内にリエントリーを更新すれば 更新を受けたその日から3年とカウントされるとのこと。よって3年に一度は必ず帰国することになった。

【有効期間について】再入国許可の有効期間は、3年(特別永住者は4年)を超えない範囲内で定められます。申請者本人のビザ期限を越えて許可されることはありません。在留期間が残り少ないときは、まずビザ延長手続を済ませてから再入国許可手続をして下さい。再入国許可の有効期間内に日本に戻るようにしなければなりません。再入国許可を受けて出国した外国人が、許可の有効期間内に日本に再入国しない場合は、許可は失効します。

【再入国許可の有効期間延長】海外で病気・期間内に再入国できる運送手段がない・留学の途中その他止むを得ない理由により再入国の有効期間内に日本に帰ることが出来ない場合には現地の日本大使館・領事館で再入国許可の「有効期間の延長許可」を受けることができます。この許可は、一回の許可につき最長で1年です。そして当初の再入国許可が効力を生じた日から4年(特別永住者5年)を超えない範囲で与えられます。ただし、出国前に与えられていたビザの期限を越えて有効期間の延長を受けることができません。

外国人登録】再入国許可を受けて出国した外国人の外国人登録は、出国を理由に閉鎖されませんので、再入国後改めて新規登録の申請をする必要はありません。外国人登録証明書も出国時入国審査官に返納せず、持ったまま出国します。短期滞在ビザで来日している外国人は特別な事情がある場合を除き、再入国許可をもらうことはできません。